女性管理職の増加により賃金格差は埋まるのか？

株式会社グローバル・プランニングの代表取締役の金賢守（キムヒョンス）と申します。

今回は性別により収入にも格差は生まれるのか、近年の傾向や日本と外国を比較データを用いてお話します。

近年、多くの企業が女性管理職の比率向上のため、何らかの取り組みを行っているとよく耳にします。男女平等を目指す動きが世界的に大きくなっている一方で、男女の収入の格差は依然として存在します。
要因として、女性は低賃金の職業やパートタイムの仕事に就くことが多く、収入が低くなる傾向があります。一方で一部の高収入職種（技術職、管理職など）には男性が多く、女性が少なくなるといった　職種面の違いも一因としてあるのではないかと考えます。

日本の男女間賃金格差は長期的に見ると縮小傾向にあり、
令和3（2021）年の男性一般労働者の給与水準を100としたとき
女性一般労働者の給与水準は75.2となっています。
今回のブログを作成する際に参考にしたサイトは、https://www.gender.go.jp/research/weekly_data/07.htmlです。注1

また外国と比較してみると、日本の男女間賃金格差は国際的に見て大きい状況にあることが分かります。図1

男女間の賃金格差を無くすために、多くの国や企業では政策やプログラムが導入されていますが、依然として完全な平等には至っていないのが現状です。

世界の中で日本はどの位置にいて、その中でも職種や性別の違いも踏まえて自分自身はどれくらいの収入を得ているのか、自分の今後の人生において必要な収入を得ることができているのかを考え、現在地を把握することが重要です。

私が経営の道を志したのも、自分の理想の未来を実現するために必要な働き方だと考えたからでした。
知識を得て、自分の現在地を把握した上で、自分にとっての理想のキャリアを再選択できる方が世の中に増えることを心から願っています。

注1）内閣府男女共同参画局「男女間賃金格差（我が国の現状）」